男女共同参画法が成立し、男性と女性が一人の人間として能力を発揮できる「男女共同参画社会」の実現が迫っています。さらに、2005年には「次世代育成支援対策法」が施行、「仕事と子育ての両立支援」「男性も含めた働き方の見直し」などの理解を深めることは、ビジネス人にとって、個として生きていくための社会常識になっています。
日本経済新聞社では、2002年に「ジェンダー・フリーの職場づくり」（全３巻）―男女を問わず、能力と意欲にあふれた人材に活躍してもらう職場環境の作り方を解説するビデオ―を刊行しました。それに続くこのビデオは「ジェンダー教育」を支援する研修ツールの第二弾です。
男女共同参画社会に生きる職場構成員が知っておきたい、キャリアビジョン・ライフビジョンの描き方から、プランへの落とし込みまでの考え方、母性保護や男性の更年期障害を始めとするジェンダーにともなう健康上の基礎知識、ジェンダーにとらわれない職場でのコミュニケーションのポイントを解説します。管理者・一般社員を始めとする職場構成員がコンセンサスとしたい情報をドラマでわかりやすくまとめました。